カンボウプラス㈱の「ターポリン救護担架」

●ターポリンの特性を救護に活かす

　塩ビターポリンとは、ポリエステル繊維などの布地に塩ビ樹脂を両面に貼り合わせた膜素材のこと。防水性が高く、丈夫で長持ちするため、各種テントやオーニングなどの膜構造物をはじめ、工事現場のシート、さらにはファッションバッグに至るまで、巾広い分野で利用されています。
　カンボウプラスの「ターポリン救護担架」は、この塩ビターポリンの特性を、防災・救護用品に活用したもので、既存の担架にはない様々な利点を備えたアイデア商品といえます。
　「繊維素材を利用した担架という点では、すでに綿帆布製のものが開発されていますが、染みこんだ血液や汚れを落としにくいのが難点。ターポリンにすることでメンテナンスが楽になる上、より軽量で耐久性も向上します」（松�負�央東京支店長兼製品部部長の話）

●救護者、被救護者双方の使いやすさを追求

■カンボウプラス�� 　1939年、�兜酔ﾉ川染工場として創業（1943年に関西帆布化学防水�鰍ﾉ社名変更。現社名は1988年から）。来年で創立80周年を迎える。この間、一貫して各種膜材、シート等の製造・販売に携わり、1972年には、それまでメイン製品だった綿帆布（平織り厚手の綿生地に防水加工した膜材）に加えて、塩ビターポリンの製造に着手。テントや帆布などの素材として全国のメーカーに供給している。近年は、「環境のカンボウ」を目指して、CSR活動への取り組みも積極的だ。

松�蕪結梹x店長（左）と松沢係長（中央）、向後主任（右）

壁やAEDに掛けた状態で小スペース保管が可能

「ターポリン救護担架」が発売されたのは2016年。発売と同時に、誰でも簡単に使用できる、産業資材のプロが作った高品質な防災商品として注目を集め、この２年間で工場や建設現場、物流センター、オフィスビル、幼稚園・大学などで採用されるケースが相次いでいます。開発を担当した製品部製品課の向後平主任の話。
　「当社では様々な防災用資材を扱っていますが、どれも販売先が特定されて間口が狭くなりやすい。もっと間口が広く、いろいろなお客様に届く商品を作ろうという狙いから、業種に関係なく身近に備えておきたい製品としてターポリン担架の開発を決定しました。これが開発時の基本コンセプトで、その上に、塩ビターポリンならではの工夫を肉付けしていきました」
　改めて「ターポリン救護担架」の特長と工夫のポイントをまとめると、

• 軽量でコンパクト　重量は約1.8�s（収納袋込みで2.0�s）という軽さ。寸法は60�p×200�pで、収納時は33�p×40�p×９�pのコンパクトサイズに。
• 素材を知り尽くした頑丈設計　一級建築士の強度計算で荷重制限を100�sに設定（３人〜４人での運搬を想定）。但し、計算上は400�sでも耐える強度。
• 安心の枕付き　床に直接置く時などに備えて、頭部を保護する安心設計。
• カバー付き持ち手　待ち手が掌に食い込まないように透明軟質塩ビでカバー。
• 豊富な色ぞろえ　定番カラーのオレンジのほか全20色に対応。幼稚園ならピンク、オフィス・クリニックは白と、施設にマッチした色が選べる。
• 取扱説明書の添付　設計や品質、メンテナンスの方法などを分かりやすくまとめた取扱説明書付き。これも利用者が安心して使えるための工夫のひとつ。

まさしく、救護する側、される側双方の使いやすさを追求した製品であることがわかります。

【写真左】「ターポリン救護担架」は信頼のメイド・イン・ジャパン。 【写真中】運搬する人の負担を減らすため持ち手部分は透明塩ビでカバー。細かい配慮がうれしい。 【写真右】他社製品ではあまり見られない取扱説明書付き。しかもラミネート加工で汚れ防止の対策も。

●2020年東京オリンピックでの採用も期待

こんな製品も。新発売のウエイトマスター。塩ビ帆布製の砂袋（10�s）で、屋形テントや立て看板などを固定する。一般的な鉄製のウエイトに比べ、安全で柔軟な製品。

　同社が、加工メーカーに対する素材（ターポリン生地等）の提供という本来の事業領域（前頁の囲み参照）を越えて、加工製品の分野へと踏み出したのはおよそ30年前。その理由を、前出の松�蕪結梹x店長は次のように説明しています。「当社の製品の良さを、生地材料としてだけでなく加工製品として世に広めたいという思いを強く感じていました。ただ、生地メーカーが自ら製品に手を出す以上、取引メーカーの製品とバッティングしないという配慮が求められます。そこで新たに製品部を設けて慎重に調査、研究を重ねながら、強風に強く防炎機能も備えたターポリン看板、ゲリラ豪雨対応の止水シート、災害時の生活用水備蓄のための簡易水槽といった新しい製品を、年に数点ずつ開発してきました」
　こうした流れの中から誕生した「ターポリン救護担架」。今後の展開について、製品部物流資材課の松沢孝行係長は「ショッピングモール、各種イベント会場などへの普及に取り組むほか、2020年の東京オリンピックでの採用も期待している。一般観客の熱中症などに備えて競技会場に設置しておけば、迅速な救護が可能になる」と語っています。